こんにちは、元ディーラー整備士のガイです。
この記事では、付加価値に成るものと成らないものについて解説をしていきます。
「付加価値=おまけをつければいい、ロゴ印字をすればいい、タグ付けをすればいい」という解釈をしてしまう人がいますが、これは間違いです。
付加価値は、顧客が価値を感じるものでなければいけません。
ここの勘違いをしてしまうと、自分は付加価値をつけたつもりでも商品を購入する顧客は付加価値を感じませんので、ライバルと差別化ができなくなってしまいます。
いくら手間とお金をかけても、顧客が付加価値を感じるものでなければ付ける意味がありません。
そのそうならないためにも、付加価値に成るものと成らないものをしっかり理解していきましょう。
それでは早速内容に入っていきます。
Contents
付加価値に成るものとは?
そもそも付加価値とは、「企業独自の価値をつけること」を言います。
ですので、他社にはない自社ならではの価値を付けることが顧客に商品を選んでもらう為の重要なポイントになります。
ただ、「企業独自の価値」と聞くと難しく聞こえますし、なんだか大それた価値をつけなければいけないのかと思う方もいらっしゃると思います。
全くそんなことはありません。
要は顧客に「こっちの商品を買った方がお得だ」と思わせれば勝ちなわけですので、何か顧客のプラスに成る試作を施したり、商品をセットにして販売すれば良いわけです。
以下の社外ウインカーに付加価値をつけて販売する場合を例にして解説しますね。
このような社外商品は、基本的に絶縁処理されていませんので、自分で絶縁処理をしなければいけません。
絶縁処理をするには専用のテープを使いますのでホームセンターに行ってテープを購入し、自分で絶縁処置を施して取り付けしなければいけません。
そうなると、取り付けるまでに手間も時間も余分なお金もがかかりますよね。
まさにここが付加価値をつけるチャンスです。
自社が取り扱う商品では輸入代行業者などに依頼をして絶縁処理をしてもらってから商品を輸入し販売するのです。
こうすることによって、顧客は「この商品は買ったらすぐに取り付けることができる。こっちを買おう」となるわけです。
たとえ、多少値段が高かろうがベースは同じ商品でも「付加価値」がついているので自社の商品を選んで買ってくれるようになります。
最悪ここまでしなくても、絶縁処理ができる専用テープをセットにして販売するだけでも顧客は「この商品はテープも一緒についてくるのか。後から揃える手間がなくなるし多少値段は高いけどこっちを買おう」となるわけです。
その他付加価値付けの良い例
- 説明書が入っていない、もしくは説明書が外国語表記表記の商品に自社オリジナル日本語説明書をつけて販売する
- 取り付けに脱脂が必要な貼り付け型カー装飾品に、商品が届いたらすぐに取り付けできるように脱脂剤をつけて販売する
付加価値に成らないものとは?
付加価値になっていないものの例として以下のようなことが挙げられます。
- なんでもかんでもウエスをつけたり、キーホルダーを付けて販売する(原価が安いからやってしまいがち)
- 商品に自社オリジナルロゴ印字をしたり、タグをつけて販売する(相乗り防止対策と付加価値付けが混合しているとやってしまいがち)
プラスαの価値提供として他の商品をセットにして販売する考え方は間違っていないですが、セットにする商品はなんでも良いわけではありません。
例えば、スポーツ用品やキッチン用品によくわからないウエスがついていたらどう思いますか?
僕なら「ん?一体これは何に使うんだ?」と思います。
これでは付加価値をつけているとは言えません。
また、商品自体にロゴ印字をしたり、タグをつけて販売することは相乗り防止対策にはなりますが付加価値にはなりません。
一流ブランドのロゴやタグがついているなら話は別ですが、よくわからないブランドのロゴが商品についていたところで付加価値にはなりません。
むしろ逆効果になることさえあります。
説明書がない商品に対して日本語説明書を作ってセット販売をすれば、「相乗り防止対策+付加価値」になりますが、相乗り防止対策が必ずしも付加価値になるとは限りません。
付加価値の定義を理解して付加価値の選定を行っていきましょう。
付加価値とは販売する商品に関係するものでなければいけない
例えば、
「買ってくれた顧客に感謝のお手紙を送ります!」
というのは受け取った顧客は嬉しいでしょうが、だからと言って商品を選ぶ理由になるでしょうか?
なりませんよね。
あくまで、顧客が商品を選ぶ際の「購入判断を後押しするもの」でなければいけません。
販売する商品内容と無関係なものは付加価値にはなりませんので、必ず商品に関連する付加価値をつけましょう。
最後に
付加価値に成るものと成らないものについて解説してきましたがいかがでしたでしょうか?
受け取る顧客の役に立つもの、または喜ぶものでなければ付加価値になりません。
また、販売した商品に関係するものでなければいけません。
相乗り販売防止対策と付加価値付けが一緒になってしまうケースが多いので、いまいちど付加価値の定義を思い出してライバルと差別化ができる付加価値をつけていきましょう。
それでは最後までお読み下さり有難う御座いました。
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